大日本印刷とマイポイント・ドット・コムは、「母の日」というテーマで、4月18日〜22日までインターネットによる調査を実施、合計1,398件の有効回答サンプルを回収しました。結果は以下の通りです。

今年の「母の日」に、母親（実の母親（以下：実母）または義理の母親（以下：義母））に対して「プレゼントのみ贈る予定」と回答した人が約半数（48.9％）で最も高く、次いで「何か特別なことをする予定はない」（37.8％）が、そして「プレゼントを贈り、さらに一緒に食事やお出かけなどのイベントをする予定」（7.2％）、「一緒に食事やお出かけなどのイベントのみする予定」（6.1％）となっており、母親に対して感謝の気持ちなどを何かしらかたちで表すと回答した人の割合は、全体の6割強に達した。

『母の日に贈る予定のプレゼント内容』としては、「カーネーション」の人気が最も高いものの約3割程度（《実母へ：34.5％》《義母へ：29.1％》）にとどまっており、次いで人気が高かった「衣料品･衣料小物」（《実母へ：24.8％》《義母へ：23.8％》）に迫られている。そのほかには「カーネーション・ばら以外の花」（《実母へ：18.7％》《義母へ：16.3％》）、「ケーキやお菓子」（《実母へ：15.8％》《義母へ：10.5％》）、「小物･生活雑貨」（《実母へ：14.8％》《義母へ6.7％》）などが多くあげられた。なお、「ばら」（《実母へ：4.6％》《義母へ：3.6％》）の回答者を含めた「花」類の合計は、《実母へ：57.8％》《義母へ：49.0％》と5割程度に達していることからも「母の日」のプレゼントの定番は「カーネーション」という特定の花を指すよりも、カーネーションを含めた包括的な「花」としたほうが適当と言えそうだ。

『プレゼント代の予算』については、実母、義母ともに「3,000〜5,000円未満」が3割超（《実母へ：35.9％》《義母へ：42.3％》）、で最も高く、次いで「1,000〜3,000円未満」（《実母へ：28.6％》《義母へ：26.0％》）、「5,000〜1万円未満」（《実母へ：18.7％》《義母へ：19.8％》）となった。『プレゼントを購入するお店』は、「デパート」が過半数（54.3％）を占め最も高く、次に「専門店」（38.5％）、「インターネット」（20.8％）、「スーパー」（15.8％）、「通信販売」（12.1％）などがあげられた。

続いて、今年の「母の日」に「一緒に食事やお出かけなどのイベントをする予定」と回答した人に尋ねた『イベント内容』の質問では、「レストラン等で外食」が断トツで高く（《実母と：60.2％》《義母と：34.2％》）、「家で手料理を用意」（《実母と：23.1％》《義母と：13.5％》）、「買い物・ｼｮｯﾋﾟﾝｸﾞ」（《実母と：12.4％》《義母と：7.2％》）、「家で出前やデリバリーの食事」（《実母と：9.7％》《義母と：9.0％》）などが続いた。その『イベント代の予算』としては、「1,000〜3,000円未満」（《実母と：26.2％》《義母と：21.9％》）、「3,000〜5,000円未満」（《実母と：22.7％》《義母と：32.8％》）、「5,000〜1万円未満」（《実母と：28.5％》《義母と：25.0％》）の３つに回答が分散した。

最後に「母の日」にちなんで『母親と一緒の外出頻度』ならびに『母親と一緒の主な外出目的』について尋ねたところ、『外出頻度』で「1ヶ月に１回以上」（「毎日」〜「1ヶ月に1回程度」の合計）が、《実母と：34.1％》、《義母と：12.0％》に上った。特に20代女性の実母との外出頻度では、51.6％と半数を超え、高い結果となった。その『主な外出目的』では「買い物・ｼｮｯﾋﾟﾝｸﾞ」「食事」「お互いの家へ」の３つが高い。こうした数値が示すように昨今注目されている母娘消費マーケットの存在を明らかにする結果が得られた。

アンケートの詳細結果はファクトシートとして掲載しておりますので、参照ください。
なお、当アンケート結果を引用する場合は【マイポイント／ＤＮＰ調べ】と出典をご明記ください。

大日本印刷株式会社（本社:東京 社長:北島義俊 資本金:1,144億円 以下：DNP）と米国MyPoints.com, Inc.(本社：カリフォルニア州サンフランシスコ市 社長：ノックス・ラングレン)の合弁会社でダイレクトマーケティングサービスを提供するマイポイント・ドット・コム株式会社（本社:東京 社長:中村研介 資本金:15 億2,000万円 URL：http://www.mypoint.com 以下：マイポイント社）は共同で、マイポイントメンバー（会員）に対し、月１〜２回程度 生活、消費、コミュニケーションなどの分野をはじめとする様々なテーマでのアンケートを実施し、その調査結果を対外的に発表する「マイポイント・メンバーズボイス」という名称のサービスを行っています。

「マイポイント・メンバーズボイス」調査方法は、マイポイントメンバーの中から毎回6,000人〜20,000人程度を抽出、メールによるアンケート参加を呼びかけ、10代・20代・30代・40代・50代・60代の各男女から約100づつ、テーマにより合計600〜1,200の有効回答データを回収します。そして回収したデータは集計・分析の上、調査結果として発表しています。
アンケート内容の企画は、マイポイント社とDNPが共同で行い、対象者の抽出からデータ回収までをマイポイント社が実施、個人情報を除いたデータの集計・分析をDNPが行っています。
今後のテーマとしては、「イベント行事における飲食について」ほかを予定しています。

マイポイント社は、ネットを通じて無料で登録した会員に対して情報サービスを提供しています。会員は、マイポイント社のクライアント企業の情報を掲載した電子メールを受信し、そのクライアントサイトへのアクセス、商品購入、会員登録、資料請求等が可能な「マイポイント・ボーナスメール™」や、マイポイントの会員制ホームページ（http://www.mypoint.com/）から、クライアント企業のホームページの閲覧、アンケート回答、資料請求、ショッピング等を行う「マイポイント・ウェブ」などによりポイントが獲得できます。さらに会員は、獲得したポイントを、マイポイントの提携先であるインセンティブパートナー（特典ベンダー）企業の商品券や商品などと交換することができます。インセンティブとしては、三井住友VISAカード、チケットぴあ、ワコール、エディー・バウアー・ジャパン、釣具の上州屋、ダイエー、UCカード、JTBなどが提供する商品券や、全国共通図書券・図書カード、全国共通ゆうえんち券、全国共通スポーツ券、こども商品券、ジェフグルメカード、QUOカードなどがあります。日常生活に便利なものから高級ブランドまで幅広い商品券のラインナップが特徴となっています。現在の会員数は約63万人、クライアント数は約300社になっています。
また、マイポイント社ではマイポイントメンバーを対象にした、企業の新商品開発やサービス認知度などの調査を行う、マーケティングリサーチの受託サービスを行っています。このサービスは、DNPのリサーチ部門との連携により、アンケートおよび、調査の企画、運営、データ回収、分析までを一貫体制で提供しています。

[米国MyPoints.com, Inc.について]
MyPoints.com, Inc.は1996年に設立された米国ITベンチャー企業で設立当時の名称はIntellipost Corporation。1997年にDNPが資本参加。その後1998年に同業2社を吸収合併し、MyPoints.com, Inc.に社名を変更。MyPoints.com, Inc.の現在の会員数は約1,000万人。（URL：http://mypoints.com）

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