大日本印刷とマイポイント・ドット・コムは、「2003年ホワイトデーの贈りもの」というテーマで、3月14日のホワイトデー当日からマイポイントの男性会員を対象に6日間に渡りインターネットによる調査を実施、合計723件の有効回答サンプルを回収しました。2003年2月にマイポイントの女性会員を対象に実施した「バレンタインデーの贈りもの」調査との比較を交えた回答結果概要は以下の通りです。

2003年3月のホワイトデーの贈りものについて、前月のバレンタインデーにもらったチョコへの“お返し”の贈りものの実施状況を尋ねたところ、“本命チョコへのお返し”、“義理チョコへのお返し”を「贈った」人は、それぞれ全体の約７割に上った。“お返しではない贈りもの”を、「贈った」人は約３割だった。
また、ホワイトデーの贈りものの数については、｢1個｣が最も多く45.9％、次いで「2〜3個」35.8％が続いた。一方でバレンタインデーにもらった贈りものの数を問うと、「2〜3個」が43.6％、「1個」が25.9％という結果となった。

贈りものの内容としては、「お菓子のみ」52.6％が最も多く、次いで「プレゼントのみ」29.3％、「お菓子＋プレゼント」18.1％となった。「お菓子」の種類については、「クッキー」46.2％、「チョコレート」30.7％、「ケーキ」19.4％の順となっており､「プレゼント」の内容としては、「時計・アクセサリー」23.6％を筆頭に「衣料品・衣料小物」17.8％､「食事」17.8％､「生活雑貨・小物」16.9％が続いてあげられた。
対して、バレンタインデーの贈りものにおける「チョコ」と組み合わせる「プレゼント」では、「衣料品・衣料小物」45.0％、「生活雑貨・小物」18.6％、「飲料（アルコール飲料含む）」16.3％の順にあげられていた。

続いてホワイトデーの贈りものに対する意識について尋ねたところ、46.0％が「楽しい・まあ楽しい」と回答。一方、バレンタインデー調査における同様の質問では、“本命への贈りもの”で72.7％、“義理への贈りもの”で50.9％ が「楽しい・まあ楽しい」と回答した。次に、ホワイトデーの準備に対する意識では、「面倒だと思わない・あまり面倒だと思わない」39.1％、逆に「面倒だと思う・やや面倒だと思う」40.9％となっており、結果が均等に分かれた。
こうした結果などからも男性の「ホワイトデーの贈りもの」に対する意識と女性の「バレンタインデーの贈りもの」に対する意識には乖離がみられる。

贈りものを選ぶ際に参考にした情報としては、「特に情報を気にしなかった」43.3％が最も多かったが、参考にした情報では、「売り場やディスプレイ等の説明」30.0％、「インターネット」14.2％の順であげられた。また、自由回答の多くで「ホワイトデーの贈りもの」の購入について、16歳以上のどの世代からも「なんとなく買うのが恥ずかしい」「売り場へ行くのに抵抗がある」などの意見が相次いでおり、ホワイトデー商戦では、男性にとって普段行き慣れていない食料品売り場などへ、いかに導き、いかに買いやすく演出するかがキーポイントであり、それ如何によってはバレンタインデーチョコへの“お返し”割合を押し上げることになるかもしれない。

アンケートの詳細結果はファクトシートとして掲載しておりますので、参照ください。
なお、当アンケート結果を引用する場合は【マイポイント／ＤＮＰ調べ】と出典をご明記ください。

大日本印刷株式会社（本社:東京 社長:北島義俊 資本金:1,144億円 以下：DNP）と米国MyPoints.com, Inc.(本社：カリフォルニア州サンフランシスコ市 社長：ノックス・ラングレン)の合弁会社でダイレクトマーケティングサービスを提供するマイポイント・ドット・コム株式会社（本社:東京 社長:中村研介 資本金:15 億2,000万円 URL：www.mypoint.com 以下：マイポイント社）は共同で、マイポイントメンバー（会員）に対し、月１〜２回程度 生活、消費、コミュニケーションなどの分野をはじめとする様々なテーマでのアンケートを実施し、その調査結果を対外的に発表する「マイポイント・メンバーズボイス」という名称のサービスを行っています。
「マイポイント・メンバーズボイス」調査方法は、マイポイントメンバーの中から無作為（年代と性別ごと）に毎回15,000人〜20,000人程度を抽出、メールによるアンケート参加を呼びかけ、20代・30代・40代・50代・60代の各男女から約100づつ合計1,000の有効回答データを回収します。（ただし、今回の「ホワイトデーの贈りもの」調査については、対象を男性に限定し、調査年代の幅も10代まで広げました。）そして回収したデータは集計・分析の上、調査結果として発表しています。
アンケート内容の企画は、マイポイント社とDNPが共同で行い、対象者の抽出からデータ回収までをマイポイント社が実施、個人情報を除いたデータの集計・分析をDNPが行っています。
今後のテーマとしては、「インターネットショッピングについて」「イベント行事における飲食について」などを予定しています。

マイポイント社は、ネットを通じて無料で登録した会員に対して情報サービスを提供しています。会員は、マイポイント社と契約したクライアント企業の情報を掲載した電子メールを受信し、そのクライアントサイトへのアクセス、商品購入、会員登録、資料請求等が可能な「マイポイント・ボーナスメール™」や、マイポイントの会員制ホームページ（http://www.mypoint.com/）から、他企業のホームページの閲覧、アンケート回答、資料請求、ショッピング等を行う「マイポイント・ウェブ」などによりポイントが獲得できます。さらに会員は、獲得したポイントを、マイポイントの提携先であるインセンティブパートナー（特典ベンダー）企業の商品券や商品などと交換することができます。インセンティブとしては、三井住友VISAカード、チケットぴあ、ワコール、エディー・バウアー・ジャパン、釣具の上州屋、ダイエー、UCカード、JTBなどが提供する商品券や、全国共通図書券・図書カード、全国共通ゆうえんち券、全国共通スポーツ券、こども商品券、ジェフグルメカード、QUOカードなどがあります。日常生活に便利なものから高級ブランドまで幅広い商品券のラインナップが特徴となっています。現在の会員数は約61万人、クライアント数は約300社になっています。
また、マイポイント社ではマイポイントメンバーを対象にした、企業の新商品開発やサービス認知度などの調査を行う、マーケティングリサーチの受託サービスを行っています。このサービスは、DNPのリサーチ部門との連携により、アンケートおよび、調査の企画、運営、データ回収、分析までを一貫体制で提供しています。

[米国MyPoints.com, Inc.について]
MyPoints.com, Inc.は1996年に設立された米国ITベンチャー企業で設立当時の名称はIntellipost Corporation。1997年にDNPが資本参加。その後1998年に同業2社を吸収合併し、MyPoints.com, Inc.に社名を変更。MyPoints.com, Inc.の現在の会員数は約1,000万人。

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