2002年12月24日

「インターネットショッピングのベストセラーは食料品・酒・飲料」

大日本印刷、マイポイント・ドット・コムがインターネットショッピングに関する調査を実施

大日本印刷とマイポイント・ドット・コムは、「2002年10月のインターネットショッピングについて」というテーマで、11月中旬にインターネットによる調査を実施、合計1,097件の有効回答サンプルを回収しました。結果は以下の通りです。

インターネットショッピング購入商品カテゴリーについては「食料品・酒・飲料」(39.2%)の購入者が最も多く、最近の健康ブームに乗ってサプリメントなどの健康食品や、産地直送品を含む食料品類がインターネットで購入されているという傾向が判明しました。また、購入金額については、「コンピューターハードウェア、関連機器」カテゴリーを除く全てのカテゴリーで『2000円〜5000円未満』の割合が最も高い、という結果が出ました。インターネットで購入した理由については、いずれのカテゴリーにおいても『24時間いつでも購入できる』『配達してもらえる』が50%前後と割合が高くなっており、インターネットならではの特徴が並びました。最後にインターネットショッピングをする際、インターネットのみではなく、『通販カタログ』(40.4%)『雑誌』(37.4%)、次いで『テレビ』『新聞』を参考にしているという傾向がみられ、メディアミックスによるマーケティング活動の重要性が示されました。
アンケートの詳細結果は最後にファクトシートとして掲載しておりますので、参照ください。 なお、当アンケート結果を引用する場合は【マイポイント/DNP調べ】と出典をご明記ください。

大日本印刷株式会社(本社:東京 社長:北島義俊 資本金:1,144億円 以下:DNP)と米国MyPoints.com, Inc.(本社:カリフォルニア州サンフランシスコ市、President: Knox Lundgren)の合弁会社でダイレクトマーケティングサービスを提供するマイポイント・ドット・コム株式会社(本社:東京 社長:中村研介 資本金:14 億4,000万円 URL:www.mypoint.com 以下マイポイント社)は共同で、「マイポイント・メンバーズボイス」という名称のサービスを開始しました。

「マイポイント・メンバーズボイス」はマイポイントメンバー(会員)に対し、月1〜2回程度 生活、消費、コミュニケーションの分野の様々なテーマでのアンケートを実施し、その調査結果を対外的に発表していきます。

マイポイント社ではマイポイントメンバーを対象にした、企業の新商品開発やサービス認知度などの調査を行う、マーケティングリサーチの受託サービスを行っています。このサービスは、長年にわたる市場調査の実績を持つ、DNPのリサーチ部門との連携により、アンケートおよび、調査の企画、運営、データ回収、分析までを一貫体制で提供しています。「マイポイント・メンバーズボイス」は、このマーケティングリサーチ体制のさらなる強化と、認知度の向上を目的として情報提供サービスを行うものです。

「マイポイント・メンバーズボイス」調査方法は、マイポイントメンバーの中から無作為(年代と性別ごと)に毎回15,000人〜20,000人程度を抽出、メールによるアンケート参加を呼びかけ、20代・30代・40代・50代・60代の各男女から約100づつの有効回答データを回収します。そして回収したデータは集計・分析の上、調査結果として発表していきます。また、今回の「インターネットショッピングについて」は同じ質問内容のアンケートを、時期を変えて定期的に行うことにより、動向の変化や、アンケート結果の信頼性を高めて行く予定です。
アンケート内容の企画は、マイポイント社とDNPが共同で行い、対象者の抽出からデータ回収までをマイポイント社が実施、個人情報を除いたデータの集計・分析をDNPが行います。 また、すでに次回のテーマ「おまけ、賞品・景品について」のアンケートも回収が終了しており、現在、集計・分析作業を行っています。今後のテーマとしては、「ギフトに関する意識調査」「情報収集のためのメディア利用度調査」などを予定しています。
マイポイント社は、ネットを通じて無料で登録した会員に対して情報サービスを提供しています。会員は、マイポイント社と契約したクライアント企業の情報を掲載した電子メールを受信し、そのクライアントサイトへのアクセス、商品購入、会員登録、資料請求等が可能な「マイポイント・ボーナスメール™」や、マイポイントの会員制ホームページ(http://www.mypoint.com/)から、他企業のホームページの閲覧、アンケート回答、資料請求、ショッピング等を行う「マイポイント・ウェブ」などによりポイントが獲得できます。さらに会員は、獲得したポイントを、マイポイントの提携先であるインセンティブパートナー(特典ベンダー)企業の商品券や商品などと交換することができます。インセンティブとしては、三井住友VISAカード、チケットぴあ、ワコール、エディー・バウアー・ジャパン、釣具の上州屋、ダイエー、UCカード、JTBなどが提供する商品券や、全国共通図書券・図書カード、全国共通ゆうえんち券、全国共通スポーツ券、こども商品券、ジェフグルメカード、QUOカードなどがあります。日常生活に便利なものから高級ブランドまで幅広い商品券のラインナップが特徴となっています。現在の会員数は約55万人、クライアント数は230社になっています。

[米国MyPoints.com, Inc.について]
MyPoints.com, Inc.は1996年に設立された米国ITベンチャー企業で設立当時の名称はIntellipost Corporation。1997年にDNPが資本参加。その後1998年に同業2社を吸収合併し、MyPoints.com, Inc.に社名を変更。MyPoints.com, Inc.の現在の会員数は約1,000万人。

[マイポイント・ドット・コム株式会社会社概要]
マイポイント・ドット・コム株式会社は、大日本印刷株式会社と、米国 MyPoints.com, Inc のジョイント・ベンチャーとして、2000年7月に設立。
設立時期 2000年7月7日
商号 マイポイント・ドット・コム株式会社
資本金 14億4,000万円
出資比率 大日本印刷 90.3% MyPoints.com,Inc. 9.7%
代表取締役社長 中村 研介
社員数 17名(他常勤取締役 1名、非常勤取締役 2名 常勤監査役 1名、非常勤監査役 2名)

当報道資料に関する問い合わせ先

ジー・プラン株式会社---広報担当:高木(たかき)、竹盛(たけもり)
TEL: 03-5283-5928 FAX: 03-5283-5718

マイポイント・ドット・コム株式会社---広報担当:二荒(ふたら)
TEL: 03-3266-4776 FAX: 03-3266-4779

メンバーズボイス調査「インターネットショッピングについて」ファクトシート
調査目的 20〜60代までのマイポイント会員の、インターネットショッピング利用状況について把握する。
調査方法 マイポイントを活用したインターネット調査
調査対象者 2002年10月にインターネットでショッピングをした20〜60代までの男女1097人※詳細は下記参照
調査項目
  • 「書籍・雑誌」の10月の購入金額
  • 「書籍・雑誌」の購入理由
  • 「衣料品、衣料小物」の10月の購入金額
  • 「衣料品、衣料小物」の購入理由
  • 「産地直送品を含む食料品、酒、飲料」の10月の購入金額
  • 「産地直送品を含む食料品、酒、飲料」の購入理由
  • 「コンピューターハードウェア、関連機器」の10月の購入金額
  • 「コンピューターハードウェア、関連機器」の購入理由
  • 「CD、ビデオ、DVD」の10月の購入金額
  • 「CD、ビデオ、DVD」の購入理由
  • インターネットショッピングをする際、商品の情報を入手するメディア
調査期間 2002年11月12日〜11月20日
【調査対象者の属性】
性別
年代
調査結果概要:
  • 10月のインターネットショッピングでの購入商品としては、「食料品・酒・飲料」39.2%、 「CD・ビデオ・DVD」37.6%、「書籍・雑誌」33.3%、「衣料品、衣料小物」27.9%があげられた。
  • 各商品とも10月の購入金額(総額)のボリュームゾーンは異なるが、『2000円〜5000円未満』の割合が高い。「コンピューターハードウェア関連機器」については『2000円〜5000円未満』21.2%、 『5000円〜1万円未満』25.8%、『1万〜3万円未満』22.2%の3つに回答が分散している。
  • 購入理由については、各商品とも『24時間いつでも購入できる』『配達してもらえる』の 割合が高くなっている。『24時間いつでも購入できる』は「書籍・雑誌」55.6%、「衣料品・衣料小物」56.5%、「CD・ビデオ・DVD」53.6%で高い。『配達してもらえる』は「書籍・雑誌」52.9%、「食料品・酒・飲料」52.3%、「CD・ビデオ・DVD」52.5%で高い。
  • その他の特徴としては「衣料品、衣料小物」42.5%、「コンピューターハードウェア関連機器」50.0%で『値引きなど割安』が高い。また、「食料品・酒・飲料」 40.7%で『インターネットでしか購入できない商品』の割合が高い。
  • インターネットショッピングの際、商品情報を入手するメディアについては、『通販カタログ』40.4%、『雑誌』37.4%などペーパーメディアの割合が高くなっている。次いで『テレビ』27.3%、『新聞』25.0%、『店頭』21.6%、『折込チラシ』21.1%、『DM』19.9%が高い。

【図1】10月にインターネットショッピングで購入した商品(MA)

【図2】購入したそれぞれの商品についての10月の購入金額総額(SA)

【図3】購入したそれぞれの商品についての購入理由(MA)

【図4】インターネットショッピングをする際、商品情報を入手するメディア(MA)